日本の
夜は
もったいない。
文化の創造や表現の場としての夜、
出会いや交流を深める場としての夜、
経済活動の場としての夜。
日本の文化・まちづくり・観光における
新たな夜の価値を創出していきます。
TOPICS
2025.03.13日本政策投資銀行が「地域へのナイトタイムエコノミー定着に向けて」を公表
地域活性化やインフラ投資の支援を行なっている日本政策投資銀行（DBJ）は、「地域へのナイトタイムエコノミー定着に向けて」（ 2025年3月13日）を公表しました。 DBJと公益財団法人日本交通公社（JTBF）が2018年 …続きを読む
2025.02.13滋賀県「旅館ホテル組合研修会」にてナイトタイムエコノミーの重要性について講演
2025年2月13日、滋賀県旅館ホテル組合研修会にて、JNEA理事の永谷が同県における宿泊数増加に向け、プロモーションとナイトタイムの活用について講演を行いました。滋賀県のおごと温泉は京都駅から電車でわずか２０分の好立地 …続きを読む
2025.01.31東京都が「2050東京戦略」においてナイトタイムエコノミーを戦略的に取り組むことを強調
東京都は、2025年1月に公表した「2050東京戦略(案)」において、JNEAも有識者を担当した「ナイトタイム観光部会」の取りまとめを受け、ナイトタイムエコノミーの推進を重要な政策の一つとして明確に位置付けました。 「2 …続きを読む
2025.01.30九州各地のナイトタイムエコノミー先駆者が集結し、最前線からの知見を共有
2025年1月、「九州のナイトタイムエコノミー」パネルがFukuoka Growth Next（福岡）で開催されました。Venture Café Fukuoka主催の本イベントに、JNEAは企画・運営で協力しました。 セ …続きを読む
NEWS
BACKGROUND
2020年、全世界を襲ったコロナ禍によってナイトタイムエコノミーは突如として停止を強いられました。しかしながら夜が本来持つ価値は損なわれていないどころか、むしろより強く求められています。私たちはナイトタイムエコノミーのさらなる発展に向けて様々な活動を行っています。
MISSION
当協議会は、夜が持つ様々な価値を明らかにするとともに、その価値を実現していくための夜間の活動に関する環境整備のためのプラットフォームです。法規制緩和等のルールメイキング、夜間市場形成に必要な各種ステークホルダーのネットワーキング、夜間活性化に関する機運醸成・リサーチといった活動を専門的な知見と幅広いネットワークを活用しながら行っています。
各種ステークホルダーのネットワーク構築
およびナイトタイムエコノミー活性化
に向けた機運情勢
規制緩和等のルールメイキング・
専門的知見の共有・リサーチ
コンテンツ開発および
プロモーション支援
DIRECTORS
代表理事 齋藤 貴弘
Field-R 法律事務所 弁護士
弁護士として法務コンサルティングを行うとともに、法規制対応等や各種ルールメイキングやを通じて新市場創出を支援。ナイトエンターテインメントを規制する風営法改正を主導するとともに、改正後はナイトタイムエコノミー議員連盟民間アドバイザリーボード座長等の立場でナイトタイムエコノミー政策の立案・実装をサポート。著書に「ルールメイキング-ナイトタイムエコノミーで実践した社会を変える方法論-」（学芸出版社）
理事 梅澤 高明
A.T.カーニー 日本法人会長／CIC Japan 会長
A.T. カーニーでは戦略・イノベーション・まちづくり関連で日米25年のコンサルティング経験。国内最大規模のイノベーションセンターCIC Tokyoでは、起業家、投資家、大企業、研究者、行政が交わるコミュニティを構築。観光庁・文化庁の委員会や事業を通じて、富裕層観光、文化観光、サステナブルツーリズム、クールジャパンなどの政策立案と実行を支援。主な著書に「NEXTOKYO」（日経BP）。
理事 永谷 亜矢子
株式会社an 代表取締役／立教大学 経営学部 客員教授
リクルートにて営業・企画・編集を経て、「東京ガールズコレクション」設立よりプロデューサーを担い、同運営会社の代表取締役に。その後、吉本興業にて海外および行政事業を担当し2016年に独立。民間企業や地方自治体のマーケティング・PRコンサルタントを軸にイベントやメディアのプロデュース、観光庁および文化庁事業にてコーチング統括業務を担う。
MEMBERSHIP
本協議会の理念・趣旨に賛同し、共にナイトタイムエコノミー推進に向けた活動をしていく法人会員・個人会員を募集しています。ご関心ある方は、気軽にお問い合わせください。当協議会はナイトタイムをともに盛り上げていける方々と多くつながりたいと思っています。お気軽にご連絡ください。
会員企業
- 株式会社ADKマーケティング・ソリューションズ
- サントリーホールディングス株式会社
- 大成建設株式会社
- 東急株式会社
- 東急不動産株式会社
- 株式会社TryHardJapan
- 野村不動産株式会社
- 三井不動産株式会社
- 三菱地所株式会社